※『エステティックジャーナル』2022年12月号より
少子超高齢化社会が益々進み人口減少となる状況の中で
明確な料金体制と中高年を獲得するメニュー構成がカギ！
エステを受けたくてもダメなサロンばかりで行けない
日本社会に産業としてエステティックサービスが登場したのは1972年頃からで、それから約50年の半世紀を迎える。
当時、「美顔」「痩身」「脱毛」を標榜したエステティックは、美しくなりたいという女性の願望をがっちり掴み大人気となった。
クレジットを活用したコース契約などを主体としたことから、急速な伸びをみせ、世の中の経済発展とともに益々成長した。
バブル経済がさらに追い風となり、美容健康サービスの中でも最も期待される産業といわれる地位を確立した。 その勢いは、バブル経済がはじけても、2000年頃まで続くことになる。
当時の市場規模は、約5000億円に達したといわれ、近いうちに1兆円産業になると予測されるほどであった。
ところが、その2000年頃を頂点に、それから徐々に勢いをなくし、2008年に起きたリーマンショックと継続的役務提供サービスを規制する「特定商取引法」「割賦販売法」の施行により、徐々に市場規模が縮小することになる。
2011年には東日本大震災が起こり、さらに市場規模が減少した。
その間には、契約にまつわる消費者トラブル、大手エステティックサロンの相次ぐ倒産、ライト脱毛による医師法違反容疑による逮捕事件など、エステティックのイメージダウンとなるような問題が繰りかえされた。
また、美容ライト脱毛器の出現と進化により、脱毛専門サロンが急増し、エステ業界の構成を大きく変化させた。
